今回はお酒サービスを比べてみました。
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SAKE100
D2Cモデルの日本酒ECサービス。運営会社は2013年2月設立の株式会社Clear。
そもそもD2Cとは?
Direct to Consumer (D2C) 躍進の理由と大企業のジレンマ
D2Cとはその名前の通り、自ら企画・製造した商品をどこの店舗にも介すことなく販売するビジネスモデルのことである。同じような形態であるSPA(Speciality store retailer of Private label Apparel)と最も異なる点は、店舗での販売を行わず自社運営のECサイト上でのみ販売していることだ。
社長のツイッターのPOST。
kurashiruと!/日本酒専門WEBメディア「SAKETIMES」が、日本最大のレシピ動画サービス「kurashiru」を運営するdely株式会社とのコンテンツ連携を開始|@SAKETIMESから https://t.co/wAZYOLCBee
— 生駒龍史(Ryuji Ikoma) (@ryuji_ikoma) 2018年11月4日
日本酒スタートアップのClearが7500万円を調達——D2CモデルのECサービス「SAKE100」運営
同社にとって今回の資金調達は、VCが参加する初めてのエクイティによる調達となる。調達資金により、国内D2Cコマース成長のためのマーケティング強化を行うとともに、アメリカ・中国・香港・シンガポールなど、海外市場への展開も進める構えだ。
日本酒の輸出は8年連続で拡大しており、2017年の輸出額は約187億円、2018年は200億円を超えるのではないかと見られている。ただ一方、フランスワインの輸出額は年間90億ユーロ(約1兆1800億円)にものぼり、桁違いだ。生駒氏は「日本人以外にも日本酒を飲む人を増やすために、早い段階で海外にもブランドを展開して、アプローチしたい」と話している。
事業の柱は、
- 日本酒WEBメディアのSAKETIMESと英語版のSAKETIMES International
- D2Cモデルの日本酒ECサービスのSAKE100(サケハンドレッド)
NOMOOO
運営会社は2013年2月設立のリカー・イノベーション株式会社。日本の酒類業界で、商品企画、製造、物流、販売までを一気通貫するビジネスモデル”SPL”で事業を展開しています。
NOMOOO(ノモー)以外にもKURAND(クランド)というストーリーを届ける新しい酒屋も展開しています。
まとめると事業の柱は
- メディアとしてお酒にまつわる様々なコンテンツを展開するニュースメディア「NOMOOO」
- ECとして地方のまだ無名な蔵元とオリジナル日本酒を開発し、会員向けに販売する「KURAND」
社員6人の酒店が月間100万PVのオウンドメディアをつくった理由とは?
「NOMOOOには単体の広告出稿もありますが、メディアとしての収益化を目指すことは考えていません。あくまで、KURANDへの流入を目的に展開しています。お酒、特に日本酒の分野では、飲食系雑誌などのメディアで紹介されて、商品がヒットするというケースが非常に多い。地方でまだ名の通っていない酒蔵のお酒を売っていくためには、自分たちがメディアを持ち発信していく必要があると思っています」。
Sakenomy(サケノミー)
中田英寿氏が監修した、日本酒情報検索アプリ『Sakenomy(サケノミー)』 日本酒アプリ初となるイタリア語版、英語版が登場!
Sakenomyの運営会社は東証第一部上場の株式会社エムティーアイ。有名なサービスはルナルナですね。手広くアプリ、webサービスなどのコンテンツサービスを提供しています。
Sakenomy自体はそんなに力入れている様子はないですね。中田氏を起用したプロモーションの一貫のサービスの雰囲気がありますね。
市場規模はどのくらい?日本のアルコール消費量は?
矢野経済研究所による「酒類市場に関する調査結果2015」によれば3兆6054億円となっています。
日本の1人あたりのアルコール消費量は、WHOが算出した世界190の国と地域を対象とした1人あたりのアルコール消費量についてのランキングでは、年間7.2リットルで、世界ランキングの順位は71位となっています。これをみると、イスラム国家などの飲酒を宗教的な理由等で禁止されている国々があることを踏まえれと、日本の一人当たりの消費量はかなり少ない水準にあると言えるでしょう。ですが日本の人口規模がおよそ1億人と大きいことを考えれば、アルコール飲料の国内市場は十分大きいものと言えると考えられます。実際、国連が算出した「World Population Prospect」によれば2014年の国別ビール消費量では540万キロリットルで世界第7位となっており、世界的に見ても国内市場自体は十分大きいものなのではないかと思います。
参考サイト:https://01intern.com/magazine/archives/15624
日本酒業界の現状と課題
日本酒の全出荷量のうち輸出量が占める割合は2016年で3.5%と、年々上昇しているものの、いまだ5%にも満たない。
なお、観光庁のアンケート調査によると、訪日外国人の旅行における経験で「日本の酒を飲むこと(日本酒・焼酎等)」と回答した人は41.3%、そのうち満足した人の割合は84.9%となっているため、日本酒が海外でも販売されていれば、購入する人も少なくないと考えられ、海外への取り組みは今後も続いていくだろう。
お酒サービス立ち上げポイント
マネタイズ
メディアによる広告、ネットショップによるアフィリエイト、代理販売、D2Cによる自社開発、ネット販売。
参入障壁は
高くない印象。
LTV
お酒好きな人がターゲットユーザーであり、高そうですね。
アッパーは
酒蔵とコラボし、バリュエーションは増やすことはでき、ネット販売の場合、上限は無限ですね。
コミュニティ
お酒好きはお酒を誰かと飲みたかったりするので、オンライン上でオススメのお酒を紹介しあったりし、実際にそのお酒をリアルに飲みに行きましょう!などあれば嬉しいかもですね。
お酒サービス総括
競合はそこまで多くない印象。ただ、今からメディアを立ち上げ、ネットショップで販売をするのには体力がいりそうな印象。
差別化、強みを作るポイントとして、国内での販売ではなく、海外への販売に振り切り、販路ネットワークの確保、酒蔵との共同で独自のお酒の開発、お酒のコアのジャンルに絞りバーティカルに攻めるなど。
高齢者向けの健康に良いお酒の開発とか酒蔵の巡りイベントサービスを入り口にするとか良い気がしますね。